
Colin Kaepernickを起用した「Just Do It 30周年」——ナイキが経済的リスクを承知で社会的スタンスを表明した転換点。
Nike
Wieden+Kennedy Portland
2018
Cannes Lions 2019 Titanium Grand Prix / Emmy Award
NFL選手Colin KaepernickがBLMへの連帯として国歌斉唱中に起立を拒否し解雇された後、NikeはJust Do It 30周年キャンペーンの顔に起用。「Believe in something. Even if it means sacrificing everything.」のコピー。
Colin KaepernickはNFLの国歌斉唱中に人種差別への抗議として起立を拒否し、2017年にチームから実質的に追放された。NikeはJust Do It 30周年という節目を機に、「誰を広告に起用するか」という選択自体を社会的ステートメントにすることを決断。W+Kは「最も物議を醸す選択」が最も誠実なブランド表現になりえると主張。ボイコット運動・株価下落リスクを承知の上でNikeのCMO Leslie Berland(当時)が承認した。
「Believe in something. Even if it means sacrificing everything.」というコピーをKaepernickの顔写真だけで表現したビジュアルを制作。Kaepernick本人のInstagramで画像を先行投稿(意図的なリーク戦略)し、数時間後にYouTubeで2分間のフィルムを公開。フィルムはKaepernickのナレーションで始まり、義足のバスケ選手・車椅子のスケーターなど多様なアスリートの挑戦を描く。放映スケジュールをNFL開幕直後に設定し話題を最大化。
発表後72時間でNike株3%下落・不買運動が起きたが、3週間後には株価が過去最高更新。ブランド価値推定60億ドル増。Emmy賞Outstanding Commercial受賞。Cannes 2019 Titanium Grand Prix。「ブランドが社会的スタンスを取る」という「パーパスブランディング」の起点として、その後の企業コミュニケーション全般に影響を与えた。Nikeの若年層ロイヤルティが急増し、D2C転換戦略の加速にも寄与。
トランプ政権の国定公園縮小に対してブランドが直接反論した広告。政治的リスクを取るブランドの先例として参照される。
#MeToo運動を受けて「有害な男らしさ」に反論したCM。Dream Crazyと同時期に「社会的スタンスを取る広告」のブームを形成した。
キャリアを失いながらも信念を貫いたAliの姿は、Kaepernickのナラティブの原型として作中でも引用される。